リゾート会員権のデメリットとは？買って後悔しないための注意点や代替案を解説

リゾート会員権には、リゾートホテルを会員価格で利用できるほか、運営会社が展開する施設や提携施設を利用できるといったメリットがあります。

一方で、利用しない年でも年会費がかかることや、希望するタイミングで譲渡・売却しにくいことなど、購入前に知っておきたいデメリットもあります。

この記事では、リゾート会員権のデメリットを詳しく知りたい方に向けて、主なデメリットや購入前に確認しておきたいポイント、さらにリゾート会員権に代わる選択肢としてシェア別荘サービスを紹介します。

リゾート会員権の5つのデメリット

リゾート会員権には、維持費や予約の取りやすさ、売却のしやすさなど、購入前に知っておきたい注意点があります。

ここでは、リゾート会員権の主な5つのデメリットを紹介します。

年会費・管理費などの維持費が継続的にかかる

リゾート会員権のデメリットのひとつは、年会費や管理費などの維持費が継続的にかかることです。

参考として、人気のあるリゾート会員権「エクシブ」「東急ハーヴェストクラブ」「ザ グラン リゾート」の年会費をまとめました。

	年会費（税込）
エクシブ	35,750円〜338,250円
東急ハーヴェストクラブ	115,500円〜198,000円
ザ グラン リゾート	52,800円

出典｜e会員権・ザ グラン リゾート

エクシブや東急ハーヴェストクラブは、購入した拠点や客室のグレードによって年会費が異なります。

一方、ザ グラン リゾートの年会費は一律です。

例えば、東急ハーヴェストクラブの年会費のうち最も安い115,500円を20年間支払い続けた場合、年会費が変わらないと仮定すると、総額は231万円になります。

このように、長期間保有するほど維持費の負担も大きくなるため、購入時には長期的なコストまで確認しておくことが大切です。

利用頻度によっては宿泊権利を使い切れない

利用頻度によっては、付与された宿泊権利を使い切れないこともデメリットです。

宿泊回数が少ないと、年会費や維持費といった固定費の1泊あたりの負担が大きくなり、コストパフォーマンスが下がります。

例えば、年間10泊の宿泊権利があり、年会費が12万円の場合、10泊利用すれば1泊あたりの年会費負担は12,000円です。

しかし、年間4泊しか利用しなければ、1泊あたりの負担は3万円になります。

また、リゾート会員権によっては、使い切れなかった宿泊権利を翌年へ繰り越せない場合があります。

年間にどの程度利用できそうかを考えたうえで、宿泊権利を無理なく使い切れるか確認しておきましょう。

繁忙期は希望日に予約を取りにくい場合がある

リゾート会員権を所有していても、必ずしも希望する日に予約できるとは限りません。

特に、連休や年末年始などの繁忙期は予約が集中しやすく、希望日に空室を確保できない場合があります。

また、人気の高い施設や開業したばかりの施設も予約が集まりやすい傾向があります。

さらに、1つの客室を多くのオーナーで共同所有している場合は、利用希望者が重なりやすくなるため、予約競争が起こることもあります。

購入前には、繁忙期の予約ルールや優先予約制度なども確認しておくと良いでしょう。

購入時より会員権の価値が下がる可能性がある

リゾート会員権は、購入時よりも価値が下がる可能性があります。

価値が下がる理由として、次のようなものが挙げられます。

リゾート会員権は、基本的に値上がりを期待して購入するものではありません。

将来売却する可能性がある場合は、購入価格を維持できない可能性も考慮したうえで検討する必要があります。

希望するタイミングで売却できない場合がある

リゾート会員権は、売却したいと思ったときにすぐ手放せるとは限りません。

会員権によっては中古市場での需要が限られており、購入希望者が見つかるまでに時間がかかる場合があります。

また、買い手が見つかるまでリゾート施設を利用していなくても、年会費や維持費を支払い続けなければならないケースもあります。

そのため、購入時には利用中のメリットだけでなく、将来どのように売却・退会できるのかまで確認しておくことが大切です。

そもそもリゾート会員権とは？仕組みと種類を解説

リゾート会員権にはいくつかの仕組みや種類があり、それぞれ利用方法や所有権の有無が異なります。

ここでは、リゾート会員権の基本的な仕組みと、主な種類について紹介します。

リゾート会員権の仕組み｜会員になることで対象施設を利用できる

リゾート会員権とは、リゾートクラブの会員となり、対象となるホテルやリゾート施設を会員向けの条件で利用できる仕組みです。

会員になると、ホームグラウンドとして選んだホテルだけでなく、運営会社が提携している全国のホテルや施設を相互利用できる場合があります。

そのため、旅行の目的や行き先に合わせて、利用するホテルや施設を選ぶことができます。

リゾート会員権の種類｜共有制・預託制などの違い

リゾート会員権には、主に共有制・預託制・ポイント制があります。

それぞれの特徴は以下のとおりです。

種類	特徴	土地や建物の所有権
共有制	複数人のオーナーでリゾートホテルの1室を共同所有する形式	あり
預託制	入会時に入会金と預託金を預け、ホテルやリゾート施設の利用権を得る形式	なし
ポイント制	会員権購入時または毎年、1年間に利用できるポイントを購入し、その範囲内でホテルやリゾート施設を利用する形式	なし

共有制は、土地や建物の所有権を持つため、不動産として保有できる点が特徴です。

預託制は、入会時に預託金を支払い、施設を利用する権利を得る仕組みです。

一定の据置期間を経た後や退会時に、預託金が無利息で返還される場合があります。

ポイント制は、保有しているポイントの範囲内で、宿泊日や利用する施設を選べる仕組みです。

リゾート会員権を購入する際は、それぞれの種類や違いを理解したうえで、検討している会員制ホテルがどのような仕組みを採用しているのか確認しておきましょう。

デメリットだけではない？リゾート会員権の4つのメリット

リゾート会員権にはデメリットがある一方で、会員ならではのサービスを利用できるなどのメリットもあります。

ここでは、リゾート会員権の主な4つのメリットを紹介します。

会員ならではの条件でリゾート施設を利用できる

リゾート会員権を所有すると、会員価格でリゾート施設を利用できます。

会員向けのリゾート施設では、次のような設備が用意されています。

会員向けに用意された空間や設備を利用しながら、上質なホテルサービスを受けられる点が魅力です。

複数のリゾート施設を継続的に利用できる

リゾート会員権によっては、1つの会員権で運営会社が展開するホテルやリゾート施設を利用できます。

運営会社のなかには、国内だけでなく海外にも提携施設を持つところがあります。

そのため、リゾート会員権を購入する際は、自分が訪れたいエリアに利用できる施設があるかどうかを確認しておくと良いでしょう。

会員権によっては資産として保有・譲渡できる

共有制のリゾート会員権では、土地や建物を複数のオーナーで共同所有します。

不動産の所有権を持つため、会員権によっては譲渡・売却・相続が可能です。

そのため、利用するだけでなく、資産として会員権を保有したい方にも向いています。

また、共有制では特定の日が利用可能日として割り当てられる仕組みもあります。

毎年決まった時期に同じリゾートや客室を利用したい方にも選択肢となるでしょう。

家族やゲストとの旅行にも活用できる

リゾート会員権は、家族や友人などのゲストとの旅行にも活用できます。

多くの会員制ホテルでは、宿泊料金に1人あたりの料金ではなく、1室単位で料金が決まるルームチャージ制を採用しています。

ルームチャージ制の場合、客室の定員内であれば宿泊人数が増えても部屋の料金は変わりません。

そのため、家族やゲストと一緒に旅行する機会が多い方にとって、利用しやすい仕組みといえます。

リゾート会員権で後悔しないために確認したいポイント

リゾート会員権は、購入後に継続的な費用がかかるため、利用頻度や予約条件などを事前に確認しておくことが大切です。

ここでは、リゾート会員権を購入する前に確認しておきたい5つのポイントを紹介します。

利用頻度｜年間の宿泊回数と維持費が見合っているか

リゾート会員権を購入する前に、年間の宿泊回数と維持費が見合っているかを確認しましょう。

特にチェックしておきたいのは、次の3点です。

利用頻度が少ないと、1回あたりの費用負担が大きくなります。

年間の旅行計画と必要な費用を照らし合わせたうえで、十分に利用する価値があると判断できるか確認しておきましょう。

予約条件｜繁忙期や希望する日に利用しやすいか

購入前には、繁忙期や希望する日程でも予約を取りやすい仕組みになっているかを確認することも大切です。

予約については、次のような点をチェックしておきましょう。

利用したいリゾートホテルや施設、客室が決まっている場合は、予約が集中しやすい時期や、実際に予約を取りやすいかどうかも確認しておくと安心です。

対象施設｜利用したいエリアやリゾートが含まれているか

リゾート会員権を選ぶ際は、相互利用できるホテルや施設がどこにあるかも確認しておきましょう。

利用したいエリアに対象施設がなければ、会員権を持っていても利用する機会が減り、購入費や年会費の負担が大きくなってしまいます。

また、ゴルフやテニス、スキーなどのアクティビティを楽しみたい方は、希望する設備や施設がホテル周辺にあるかもあわせて確認しておくとよいでしょう。

総コスト｜購入費用・年会費・宿泊料金はいくらかかるか

リゾート会員権の購入で後悔しないためには、購入後にかかる費用まで含めて総コストを試算しておくことが重要です。

主に、次の費用を確認しましょう。

総コストを計算する際は、現在の金額だけでなく、過去の年会費の値上がり状況も確認し、将来的な負担増も考慮しておくとよいでしょう。

購入から10年、20年が経過しても施設を利用し続けられるか、年会費を無理なく支払えるかまで考えたうえで検討することが大切です。

売却・退会条件｜将来手放す場合のルールを確認する

リゾート会員権を購入する際は、将来手放す場合の条件も確認しておきましょう。

主な確認事項として、譲渡禁止期間の有無や年会費の完納、名義変更に関する手続きなどがあります。

リゾート会員権を手放す方法には、次のようなものがあります。

気になる会員権がある場合は、中古市場での流通量や過去の売却実績も確認しておくと、将来的に買い手が見つかりやすいかを判断しやすくなります。

リゾート会員権は高値で売却できるとは限らず、売却までの間も年会費などの費用が発生する場合があります。

そのため、購入時点から将来の売却や退会まで見据えて検討しておくことが大切です。

リゾート会員権が向いている人の特徴

リゾート会員権は、利用頻度や旅行スタイルによって向き・不向きが分かれます。

ここでは、リゾート会員権の仕組みやメリット・デメリットを踏まえ、どのような人に向いているのかを紹介します。

利用頻度｜毎年定期的にリゾートへ宿泊する人

リゾート会員権は、毎年定期的にリゾート施設を利用する方に向いています。

例えば、月に1回程度、または年間3〜5泊以上リゾート施設へ宿泊する方であれば、会員権を活用しやすいでしょう。

年間で利用できる泊数は、運営会社やホテルブランドによって異なります。

利用人数｜家族や友人との旅行機会が多い人

家族や友人と旅行する機会が多い方にも、リゾート会員権は向いています。

多くの会員制ホテルでは、1人あたりではなく、1室単位で料金が決まるルームチャージ制を採用しています。

1人あたりの料金が設定されているホテルでは、宿泊人数が増えるほど宿泊費も高くなります。

一方、ルームチャージ制であれば、客室の定員内であれば宿泊人数が増えても部屋の料金は変わりません。

利用スタイル｜お気に入りのリゾートを継続的に利用したい人

お気に入りのリゾート施設や客室を継続的に利用したい方にも、リゾート会員権は向いています。

会員制のリゾート施設では、ラウンジやスイートルーム、レストラン、コンシェルジュサービスなどを利用できる場合があります。

リゾート会員権が向いていない人の特徴

リゾート会員権は、利用頻度や費用負担、旅行スタイルによっては合わない場合があります。

ここでは、リゾート会員権が向いていない人の主な特徴を紹介します。

利用頻度｜年間のリゾート利用回数が少ない人

年間のリゾート利用回数が1〜2回程度の方は、リゾート会員権が向いていない可能性があります。

リゾート会員権は、年間の利用回数が少ない場合や、一度も利用しなかった場合でも、基本的に年会費などの固定費が発生します。

費用負担｜年会費などの固定費を負担したくない人

年会費などの固定費を継続的に負担したくない方にも、リゾート会員権は向いていません。

会員制ホテルでは、年会費を支払うことで会員向けの料金やサービスを利用できるほか、共有制の場合は物件の維持・管理を運営会社に任せられるケースもあります。

一方で、年会費は数万円から数十万円かかることがあり、会員である間は継続して支払う必要があります。

旅行スタイル｜旅行先や宿泊施設を毎回自由に選びたい人

旅行のたびに行き先や宿泊施設を自由に選びたい方にも、リゾート会員権は不向きです。

リゾート会員権で利用できるのは、基本的に契約したホテルや、運営会社が展開・提携している施設の範囲に限られます。

リゾート会員権のデメリットが気になる場合の代替案

リゾート会員権の年会費や売却のしにくさなどが気になる場合は、一般のホテル・リゾート施設やシェア別荘を検討する方法があります。

ここでは、リゾート会員権の代替案として考えられる2つの選択肢を紹介します。

一般のホテル・リゾート施設｜年に数回だけ旅行する人に向いている

年間の旅行回数が少ない方には、一般のホテルやリゾート施設の利用が向いています。

リゾート会員権は、年に3〜5回以上利用する方であればメリットを感じやすい一方、利用回数が少ないと、1回の宿泊あたりにかかる固定費の負担が大きくなります。

そのため、年間のリゾート旅行が数回程度であれば、必要なときだけ一般のホテルやリゾート施設を予約するほうが利用しやすいでしょう。

シェア別荘｜別荘を複数人で所有・利用したい人に向いている

シェア別荘（共有制）は、1つの別荘を複数のオーナーが共同所有し、オーナー数などに応じて年間の利用日数が割り当てられる仕組みです。

1人で別荘を購入・維持する場合と比べて、購入費用や維持費の負担を抑えやすい点が特徴です。

そのため、コストを抑えながら別荘を所有したい方や、家族や友人とプライベートな空間でリゾートステイを楽しみたい方に向いています。

項目	リゾート会員権	一般ホテル・リゾート施設	シェア別荘（共同所有）
初期費用	高い（新規購入の場合）	不要	中程度
年会費	あり	なし	あり
譲渡・売却・解約のしやすさ	難しい	該当なし	比較的容易
資産価値	下落傾向	該当なし	人気物件は上昇する可能性あり
利用の自由度	相互利用は提携施設に限定	高い	相互利用サービスがあればその範囲内に限定

まとめ

この記事では、リゾート会員権の主なデメリットや、購入前に確認しておきたいポイント、代替となる選択肢について紹介しました。

リゾート会員権には、繁忙期や人気施設では予約が取りにくいことがあるほか、利用しなくても年会費などの維持費がかかる、希望するタイミングで売却しにくいといったデメリットがあります。

こうした点が気になるものの、リゾートステイは楽しみたいという方には、リゾート会員権や一般のホテルとは異なる第三の選択肢として、COCO VILLA Ownersがおすすめです。

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また、オーナーが利用しない日はホテルとして運営会社に貸し出すことで、収入を得ることも可能です。

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